新華網ニューヨーク6月22日（記者/单磊）米半導体大手インテルは21日、国際オリンピック委員会（IOC）と最高位スポンサー「TOPプログラム」の契約を正式に結んだ。アリババがIOCとスポンサー契約を結んだ後に続き、科学技術企業がオリンピックスポンサーにまた一つ加わったことは、オリンピックが科学技術革命を迎えることを暗示している。

今回インテルはIOCとスポンサー契約を2024年まで契約を結んでいる。 これにより、インテルは2018年韓国平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック、2020年日本東京オリンピック、2022年北京冬季オリンピック及び2024年夏季オリンピックを含む4つのオリンピックのスポンサーとなる。インテルは、平昌オリンピックから5Gネットワークを初構築し、人工知能（AI）、仮想現実（VR）、360度リプレイ（freeD）及び無人機（ドローン）の技術を統合して、全く新しい中継技術や視聴体験をオリンピックに提供する見通しだ。

IOCのトーマス・バッハ会長はニューヨーク・マンハッタンで行われた調印式に出席し、「オリンピックはまさにデジタル時代に入りました。これは誰の目にも明らかな事実です。科学技術は絶えず技術的難関を突破し、進歩し続けています。協力パートナーと共に、包容力に富んだオリンピックという祭典を創り出し、皆さんがその場に身を置けるようにすることが、私たちの目標の一つなのです。」と語っていた。 インテルはすでに世界トップクラスの多くの競技イベントで科学技術協力を進めており、その新技術はNBAオールスター、米スーパーボウルの決勝戦、米・ベースボールリーグ、スペインのプロサッカーリーグ「スペイン・リーガ・エスパニョーラ」で応用させている。

（新華社より）