変動的雁行

　　日本の資金、技術の優勢と管理経験は中国の欠陥を補うことができ、中国の豊かな人的資源と広大な市場は日本企業が生産コストを下げ、自己の強化発展に役に立った。1972年に中日は外交関係を樹立し、その後、経済つながりはその基礎の上に発展してきた。

　　1980年代の初め、中国の改革開放後のかなり長い間、日本にとって中国は原料産地と生産基地で、さらに市場であった。中国にとって日本は先進技術と外貨の出所であった。一般的に言えば、発展途上国は経済の離陸階段で、輸出による外貨獲得能力が低く、技術導入や輸入する先進的な設備の外貨需要を満たすことができない。中日の間の貿易は、中国の初期発展で非常に不足していた外貨を提供し、中国が国際貿易体系に参加し、産業と貿易構造を高めるために必要な条件を提供した。中国は利益を獲得すると同時に、日本の対中貿易も急速に増加した。この後、日本企業は中国に直接に投資し、中国の労働力の就業を促進し、中国の技術進歩、国際貿易増加に大いに役立った。同様に、日本企業も大いに利益を獲得した。

　　中日の間の経済関係に対して、「雁行モデル」論はイメージ的な概括を示している。

　　「雁行モデル」という概念は、最初、日本の学者?赤松要博士によって1935年に出されていた。その後、数人の学者の研究を経て、一つの国家の内部の産業発展を述べるだけでなく、常に東アジア地区の経済発展、特に科学技術発展状態を描く時に用いられた。日本は先進的経済と高レベルの科学生産技術が持っていた。貿易、投資と技術移転を通して東アジアの他の国に利益を与えた。経済は発展し、技術レベルは次第に高まった。「雁行モデル」は、日本の役割を美化すると同時に、一定の客観性も持っていた。

　　改革開放の初期に、東アジア諸国中で中国経済は、「雁行モデル」の「雁の列」の後ろにあった。このような位置付けは適当である。中国の経済発展の２０数年後の現在、「四つのアジア小龍」である台湾（地区）、香港（地区）、シンガポールと韓国の経済も飛躍を実現した。もともとの「雁行モデル」は、まだ時期遅れではない。しかし、不可避的な変化があった。中国の経済規模の高速拡張は、中国全体の経済実力を日本に接近させた。中日間の経済規模上のギャップはあるが、ある領域で中国はすでに日本が低く評価できない競争相手になった。影響力の上で2強は、お互いが争う態勢が現れた。

（実習編集：周生傑 作者：姚海天）