新華社青島発

　山東省海事局によると、３月１７日午後、「２００９年中日合同海上捜索救出通信演習」は山東省海上捜救中心と日本海上保安庁鹿児島保安部が共催する。２時間近くの演習で共通語として英語が使われる。 　

　山東省海事局によると、今回の演習で、特定海域での船舶沈没や人員負傷・病気などを摸擬し、双方の捜索救出センターは被害届受信、被害確認、合同捜索救出運営の通信調整などを行う。演習において、山東省海上捜救中心と鹿児島保安部はそれぞれ捜索救出センターや遭難船舶、船会社などとして通信システムを通じ、船舶遭難通報、被害確認、捜索救出活動調整などを行う。 　

　調べでは、今回の演習は２００８年の名古屋との演習をもとに、山東省海上捜救中心と日本保安庁が行った２回目の演習である。演習を通じ、中日双方の海上捜索救出当局は意思疎通を強化し、交流と協力をより緊密化し、海上捜索救出の作業水準を向上させている。 　

　海上捜索救出活動において、情報交換は極めて重要で、いざ情報を間違えると、捜索救出活動の失敗を演じかねない。ひどい場合、国際紛争を引き起こす可能性もある。国際慣行と英語の共通性から、各国の海上捜索救出センターは合同作業で英語を共通語として使う。中国、日本、ロシア、韓国の４カ国は母語が共通しないため、互いの情報交換が重要で、通信演習が必要となる。 　

　中国海上捜救中心によると、地理的ポジションの事情から、中国は日本、ロシア、韓国などの隣国との捜索救出や原油漏れなどの協力を日増しに緊密化し、互いの協力関係を固めている。中日両国の海上捜索救出機関は協調行動や互いの円滑な通信連絡を確保しようと、『１９７９年国際海上捜索救出条約』の枠組で合同通信演習を行うと取り決め、互いの連携強化につながる考えだ。