高速経済列車に乗車して１０年間、疾走してきたが、東北地域が突然、失速し、昨年は遼寧省、吉林省、黒龍江省の３省のＧＤＰは全国のワースト５にまで下降した。一時期にかけて中国国内で注目され、海外からも関心が寄せられた。当時の「東北現象」が再来したというのだろうか。

　事実上、１９９０年代に計画経済体制から市場経済体制に方向転換し、深刻な不適応という「東北現象」が起きた。１０年間の振興を経て、東北の３省は、経済総量、企業技術水準、群衆生活水準にしても、リスク防止能力にしても、当時と比較して大幅にレベルアップした。当時の「東北現象」を振り返ると、企業が倒産し、従業員が一時帰休し、多くの人が「涙を流した抗争」だった。新常態のもとで出現した「新東北現象」では、「成長の煩悩」を解決することが求められる。

　東北経済が現在、直面する問題は、経済の基本状況が変化しないことを前提に生じている問題で、新起点を奮い立たせ、振興と新しい目標に邁進する過程で出現した問題だと言える。

　弁证法的な考証で見ると、東北経済は「崩壊」する可能性がないだけでなく、東北の振興が「迅速な勝利」を収めることも不可能だ。「崩壊論」を用いた東北経済の衰退にしても、「迅速な勝利論」を用いた東北経済の発展にしても、実質はすべて「速度へのこだわり」の裏返しとなっている。東北経済の発展には自信が必要で、冷静に基礎を固め、長期を見据えることが求められる。

　東北の振興は中国区域の全体戦略の実現に関わり、工業化、情報化の深度の融合の実現に関わるもので、重大な意義を持つ。現在、東北の振興はまさに得難い歴史的チャンスを迎えている。習近平を総書記とする中国共産党中央委員会は就任してから東北を十分に重視し、国務院は『東北振興への短期支援における若干の重大政策措置に関する意見』を発表した。国は「一帯一路」を加速して建設する重大戦略と策定を提出し、東北の振興のために新しい戦略の支点を提供した。「インダストリー４．０」（ドイツ政府が産官学の総力を結集しモノづくりの高度化を目指す戦略的プロジェクトだ）を代表例とする第３次産業革命ブームが到来し、「共和国の長男」はしかるべき責任を履行し、中国東北以外の地区を追いかけて疾走する過程で新しい超越を実現する。