2014年 6月 13日16:53 ／ 提供：東方ネット

　昨年から現在まで、上海高島屋百貨有限公司は、いつもブースの撤退とつながっている。

　同社副総経理の小森智明氏がこのほど、『第一財経日報』の記者の取材を受けた際、「昨年１２月から今まで、約５０〜６０ブースが撤退した。現在、上海高島屋は自営モードのモデル転換を行っており、将来、より多くのバイヤーが日本からより多くの独占商品を直接に仕入れて導入するということになっている。また、上海高島屋が自営するスーパーも拡張を計画している」とアピールした。

　現在、上海高島屋の６％の営業面積が自営で、来年の春までに、第一段階のモデル転換を完成する計画だ。その時、自営の営業面積が約１０％に達し、将来、自営面積が１５〜２０％に達する見込みだ。

　上海高島屋は日に数千人の顧客が来るが、週末の時は、日に１万人を超えることもある。また、現在、同百貨のVIPメンバーで、９０％が中国の顧客だ。それで、中国消費者の行為を研究しなければならない。中国人観光客が日本に観光に行く時、購入したものを導入すれば、中国市場で大人気になると見られる。上海高島屋が良い資源を持っているが、マーケティングを強化するべきだ。例えば、最近の上海映画祭の日本映画週間との協力は、人を誘致することができる。顧客が小売業の重要な要素だ。上海高島屋の規模で計算すれば、日に２〜３万人の顧客が来ないと、サポートできないと、あるコンサルティング会社の関係者は分析した。

（編集：曹　俊）