中国共産党機関紙・人民日報（電子版）は２日、米日の戦闘機が１１月２９日に中国の東シナ海防空識別圏に進入したことについて、中国の軍事専門家が「今回は規模が比較的大きい。奇襲に備える必要がある」との見方を示していると報じた。

　軍事専門家の杜文竜氏は、「今回の米日の戦闘機群は比較的規模が大きく、編隊を組んでいる。空中での奇襲行動が仕掛けられる可能性も十分にあり得る」との見方を示している。

　中国空軍の申進科報道官は１１月２９日、中国の防空識別圏内で同日、米軍哨戒機Ｐ−３と偵察機ＥＰ−３が延べ２機、日本の自衛隊機Ｅ−７６７、Ｐ−３、Ｆ−１５など延べ１０機を確認したため、、「Ｓｕ−３０」と「Ｊ−１１」などの主要戦闘機が緊急発進（スクランブル）したと表明した。

　 これについて、杜氏は「これは米日の合同行動。『米日が連携して中国の防空識別圏に対応していく』という言葉は東シナ海上空では事実となった。大事なことは、今回は比較的大きな編隊を形成していたこと。彼らが空中である種の奇襲行動を取ろうと思えば、十分に可能であるということだ」と指摘。

　「日本は空中や海上で頻繁に奇襲を仕掛けている。真珠湾攻撃もそのうちの１つだ。われわれは空中でこうした奇襲を受けないよう厳重に防止する必要がある。こうした威嚇が少しでも出現した場合は、中国空軍は必ずスクランブルし、相手の真の意図を確認する必要がある」との考えを示した。