フランスのパリに本部を置く経済協力開発機構（OECD）は現地時間1日、最新の世界経済見通しを発表しました。それによりますと、今年プラス成長が期待されるのは中国だけで、来年、中国は世界の経済成長の三分の一に貢献していくだろうと予測しています。

OECDは、「今年の世界経済は新型コロナウイルス感染症の影響を受けて４．２％のマイナス成長と見込まれるが、今後ワクチンの使用が開始されれば市場の自信を高めるのに役立ち、世界経済の回復を推し進めることになる。世界経済は来年末にはコロナ禍発生以前のレベルまで回復し、そのうち中国の貢献が三分の一を占めるだろう」と見込んでいます。

経済協力開発機構（OECD）のチーフエコノミストであるローレンス・ブーン氏は、「中国と韓国は、他の国よりもうまく危機に対応したように見える」と分析しています。

また、OECDのアンヘル・グリア事務総長は、「新型コロナウイルスによる肺炎は全世界的な課題で、現在は過去のいかなる時期よりも国際的な協力を必要としている」と指摘しました。（藍、坂下）