東方網９日付：日本のシンクタンクである森記念財団都市戦略研究所が、昨日、２０２０世界都市総合力ランキング（GPCI）を発表。働きやすさなどの指標で好得点を獲得した上海は去年の３０位から今年の１０位に躍進し、初めてトップ１０に入った。北京も２４位から１５位に順位を上げた。

  このランキングは２００８年から毎年発表されているもので、今年は世界の４８都市を対象に「経済」「研究·開発」「文化·交流」「居住」「環境」「交通·アクセス」の６分野７０指標を点数化し、順位づけした。

  上海は研究·開発分野を除く５分野でスコアを大きく伸ばしたことが、総合順位の躍進につながった。経済分野では、コワーキング（共用オフィス）施設数や固定ブロードバンドの通信速度を評価する「ワークプレイス充実度」や「従業者数」「域内総生産（GDP）」などで高スコアを獲得。この分野で１１位に入った。

  トップ５は昨年と同じでロンドン、ニューヨーク、東京、パリ、シンガポールとなり、ロンドンは９年連続の１位となった。

  ちなみに、今回のランキングで考慮されたデータはほとんどが２０１９年のもの。今年コロナウイルスで大きな影響を受けた各都市の新しい総合力は、来年のランキングに反映されることになる。

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