新華網東京4月13日（新華社記者/劉秀玲）4月の広島はまるで日本外交の「PRショー」の舞台になった。この被爆記念地において、日本当局は一方で自国の被害者としての身分を世界に向けて極力強調し、平和を愛する姿勢を示し、もう一方で大いに小細工をしてさまざまな場を利用して地域の緊張を煽っている。広島の先進7カ国（G7）外相会合は、日本が再び「二面性のある人」を演じる舞台となった。

　　日本政府は長期にわたり、広島と長崎の被爆の実例の一面だけ取り出し、自国の戦争の被害者としてのイメージを一方的に強調してきた。ところが自国が発動した侵略戦争がアジア諸国の人々にもたらした深刻な被害については隠し立てをし、更に被爆の原因や背景を意図的に無視し、さまざまな国際舞台を利用して「クレーム合戦」を演じている。

　　日本当局は外国の政府要人を広島に招待したがるが、「慰安婦」被害者の歴史資料が記録してある「女たちの戦争と平和資料館」といった他の平和・反戦を記念する場所を案内したことはない。日本当局は彼らが核兵器の被害者であることだけを全世界に印象づけようとしており、第二次大戦中の加害の事実については口を閉ざし、更には己の戦争犯罪の責任を否定しようと試み、慰安婦を含む多くの被害者への誠意ある謝罪を避けている。

　　日本当局は今回の外相会合の「ショー」に自ら得意になっているかもしれないが、アジア太平洋の平和を心から愛する人々から見れば、これは単なるお粗末な「PRショー」に過ぎないのだ。

　　（新華社より）