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川村範行（日中関係学会評議員、東京新聞・中日新聞論説委員）
一、序論
昨年１０月に安倍晋三首相が北京を訪問し、胡錦濤主席との首脳会談が実現したことは、日中関係の歴史に刻まれよう。小泉純一郎前首相の靖国参拝問題などで冷え込んでいた日中関係の「局面転換」になったことは間違いない。双方で合意した日中関係の新たな枠組み「戦略的互恵関係」が重要である。国交正常化以降、日中関係を表すキーワードとして使われていた「日中友好」から新しい時代へと移ったことを外交的に裏付けるものといえる。温家宝総理の４月訪日の際に「戦略的互恵関係」の中身を固めるというが、日中関係の新たな枠組みをどう構築していくかは日中双方の知恵と度量にかかっている。その正否は将来的に「日中共存」か「日中非共存」かという東アジアの新時代を左右し、国際社会の平和と安全にも影響を及ぼすとみられる。
二、友好から戦略的互恵関係へ
１、そもそも「戦略的互恵関係」という言葉はどこからきたのか。昨年１０月８日の首脳会談で合意した日中共同報道発表には「共通の戦略的利益に立脚した互恵関係の構築に努力し、また、日中両国の平和共存、世代友好、互恵協力、共同発展という崇高な目標を実現することで意見の一致をみた」と表現されている。さらに「政治、経済、安全保障、社会、文化等の分野における交流と協力を促進する」との抽象的な言葉はあるが、その中身の具体的な記述はほとんどみられない。
小泉前政権の５年半の間に「政冷経熱」といわれた日中関係を打開するため、日中外務当局が知恵を絞った結果が「戦略的互恵関係」という新たな枠組みだったといえる。首脳会談実現の背景には、日中双方の政治的、経済的思惑などが働いた。安倍首相周辺は小泉前政権下で停滞した日中関係を打開することで野党や与党リベラル派からの近隣外交批判をかわすことを目論んだ。胡錦濤政権は隣国の日本といつまでも角突き合わせているのは経済貿易や国際世論のうえからも得策ではないと判断したようだ。
改革・開放政策により政治大国に加えて経済大国になってきた中国と、経済大国から国際社会における政治大国を志向する日本との関係は、もはや「日中友好」という従来の枠組みでは成り立たなくなっていることも確かだ。歴史上、長くアジアの大国だった中国が阿片戦争以降に欧米列強の侵略に遭い低迷したのと対照的に、明治維新によりアジアで最も早く近代化を成し遂げた日本が大国に成長した経緯がある。２１世紀に入り、日中両国がともにアジアの大国として並立する初めての時代を迎えているのである。
２、昨年１０月の首脳会談で、安倍首相は中国の平和的発展が国際社会に大きな好機をもたらしたことを積極的に評価し、胡錦濤主席も戦後日本の平和国家としての歩みを積極的に評価したことは大きい。即ち日本や米国などから指摘される「中国脅威論」を打ち消すと同時に、中国で指摘される「日本軍国主義復活論」を否定する内容だった。両国の指導者がお互いに相手国の客観的な実像を公式に認めた意義は大きい。
３、焦点の靖国参拝問題について、胡錦濤主席は「政治的障害」の除去を要請したが、安倍首相は「行ったか行かなかったか、行くか行かないか」には言及しないという曖昧方法を説明しただけだ。この点は日中関係打開のために双方の政治的知恵を働かせた「棚上げ手法」であり、双方で一定の評価がされている。しかし、安倍首相が在任中に靖国参拝をしたことが表面化すれば、日中双方にリスクを伴うという懸念は残っていることをわすれてはならない。
三、日中首脳会談の舞台裏
１、首脳会談実現に向けて貴重なパイプ役を果たしたのが、谷内外務事務次官と戴秉国外交部次官の密接な関係だったことを強調したい。
谷内次官は安倍首相の父親、故安倍晋太郎氏が外相のときの外相秘書官を務めたのをきっかけに、安倍首相の信頼が厚い。安倍政権での日本外交は安倍―谷内ラインで動いているといっても過言ではない。
戴秉国氏は実は胡錦濤主席の腹心中の腹心である。戴秉国氏と親しい日本人が北京で氏と約１時間会談の最中に、３回も胡錦濤主席から電話連絡が入ったというほど信頼が厚い。中国の外交部長は李肇星氏だが、胡錦濤主席の意を受けて実質重要な外交を取り仕切っているのは戴秉国氏とみていい。
谷内―戴秉国ラインを築いたのは、外務省中国課の泉裕泰課長＝現中国公使＝である。中国通の泉課長は「政冷経熱」の日中関係を憂えて、まず外務事務当局の対話から手がけようとした。その一つが次官級対話であった。谷内次官は就任直後に北京を訪問し、戴秉国次官と差しで十数時間、話し合いの機会を持った。これが基礎になっている。今では一緒にカラオケを楽しむほどの仲である。日本が戴秉国氏と太いパイプを築いたのは極めて重要で効果的だったといえる。
２、その戴秉国氏が昨年９月中下旬に北京―東京を２往復して、谷内次官などとの交渉で安倍、胡錦濤首脳会談の実現に導いたことが大きい。その舞台裏を覗いてみる必要がある。いったん本国に戻り胡錦濤主席に報告した戴秉国氏から谷内次官に「再度お前の話が聴きたい」と電話連絡が入り、９月２８日、戴秉国氏が密かに再来日し、谷内次官と最終交渉したのがヤマ場となった。その舞台となったのが東京・麻布の中国大使館である。ちょうどホテルニューオータニで開催された国慶節レセプションを途中で密かに抜け出した王毅大使と大使館幹部、日本側は秋葉中国課長ら外務省幹部が同席した。麻生太郎外相や中川秀直幹事長ら政治家の姿はなかった。肝心なところは両国の外務当局のラインで進められたことがよく分かる。「韓国訪問が先」と切り出した谷内次官と、「中国を先にしてほしい」と主張する戴秉国氏がお互いに譲らなかったが、最終的には中国訪問を優先することになった。安倍、胡錦濤両政権の間は、谷内―戴秉国ラインが日中外交を支えることになることは確かだろう。
四、戦略的互恵関係の確立へ
１、谷内次官が今年２月上旬に都内での非公式会合で「戦略的互恵関係」に触れる講演をした。安倍外交の姿勢として優先順位を①中韓近隣外交の再構築②日米同盟の堅持③外交の地平線を広げる（「平和と繁栄の弧」）ーの順に挙げた。その中で、中国との「戦略的互恵関係」について、「政経両輪論であり日中双方が利益を得ること」と定義している。具体的には①東シナ海のガス田共同開発に取り組む。海洋上の領有権について中国側は大陸棚論、日本は中間線論をそれぞれ取っているが、双方の主張を棚上げにする。②渤海湾に注ぐ黄河汚染改修に共同で取り組む。③旧日本軍の遺棄兵器回収事業を共同で進め、日本から２０００億円を拠出する。以上の内容から、日本側からみた戦略的互恵関係の具体的な輪郭がつかめるといえよう。
２、２月下旬に訪中した自民党の丹羽雄哉総務会長は高強衛生相と会談し、抗ガン剤の共同開発など「日中医学協力構想」を提案し、中国側も受け入れた。安倍首相はこれを戦略的互恵関係の象徴的なプロジェクトにしたいとの考えだという。ガン対策は国際社会の課題でもあり、日中でこれに成功すれば人類に朗報をもたらす。
３、温家宝総理は「訪日の際に戦略的互恵関係の中身を話し合い、日中関係の未来を計画したい」と述べ、共同声明を出して文書の形で確定したいと踏み込んで発言している。温家宝総理は安倍首相との会談で経済協力などを確認するとともに、国会演説で日中関係やアジア安全保障などへの見解を表明するという。日本は北朝鮮拉致問題への協力、中国側は台湾独立に手を貸さないよう要請をそれぞれ提案するとみられる。これに日本の国連常任理事国入りの支持が絡んでくる。ぜひ双方の懸案解決の方向性も含めて、戦略的互恵関係の枠組みの中身を固めてもらいたい。
五、日中関係の課題と対応
１、東シナ海ガス田問題
双方の主権棚上げにより具体的に共同開発の進め方で譲歩できるかである。昨年の首脳会談の日中共同報道発表では「東シナ海を平和・協力・友好の海にするために双方が対話と協議を堅持し」「共同開発に向けて双方が受け入れ可能な解決の方法を模索する」という点で基本的に一致している。現実には中国が独自に着々と開発を進めていることに対して自民党外交部会などでは反発がくすぶっており、中国側からこうした反発を和らげる何らかの譲歩が必要だろう。昨年の首脳会談での基本的な一致点を崩さず、着実に協議のレールを敷くよう双方の努力を求めたい。
２、国民感情
中国側は温家宝総理訪日を「戦略的互恵関係の確立」とともに「国民感情の修復」に寄与したいとしている。これが極めて重要な点だ。
（１）日本外務省が０６年１２月９日に公表した外交世論調査によると、日中関係について「良好だと思わない」が７０、７％で、０５年の７１、２％より０、５ポイント減ったにすぎない。「良好だと思う」は２１、７％で前年の１９、７％より２ポイント増に留まった。安倍内閣発足後の日中首脳会談実現が日本国民の対中感情を一気に好転させることはできなかったようだ。小泉内閣の５年半に靖国参拝問題などで日中関係がこじれて対立し、国民感情にまで悪影響を及ぼしたが、それが根強く残っていると推測される。国民感情の改善は容易ではないだろう。
（２）王毅大使が今年２月、東京の大使館に日本の関係者を非公式に招いて、温家宝訪日と国民感情の緩和についての助言を求めた。２０００年に朱鎔基首相が訪日したとき民放テレビの市民対話に参加し二胡演奏を披露し、日本国民の親近感を呼んだことがある。温家宝首相と市民との対話を構想中だが、柳の下に二匹目のドジョウはいるのか。私は胡錦濤主席が昨年４月の訪米でブッシュ大統領の母校エール大学で中華文明の歴史から説き起こして講演し中国文庫を寄付して好評を得たことをヒントに、できれば安倍首相の母校成蹊大学で現政権が掲げる「和諧社会、和諧世界」のビジョンを説いて中国がどこへ向かうのか、日本とどのように協調して東アジアの新秩序や世界秩序をつくっていくのかをじっくり講演するチャンスだと提案したい。日本国民が抱いている中国への不安や不信、反発を、温家宝総理の口から直接払拭することができれば意義は大きい。
（３）排他的ナショナリズム 安倍内閣は支持率低下を深刻に受け止めている。本来描いていたのは、来年の参院選の勝利を目標とし、その先に長期政権下での憲法改正に本格的に取り組むことである。安倍首相は近隣外交では鮮やかな先制点を挙げたが、内政面においては得点を挙げられるテーマが当面見当たらない。ではウルトラＣはあるのか。小泉前首相流に倣えば、排他的ナショナリズムを刺激することしかないようだ。対北朝鮮カードとしての拉致問題は進展が望めず、効果が薄い。残るは対中国カードだが、安倍首相は小泉前首相のように靖国神社参拝には簡単に踏み切れないだろう。焦って対中強硬策で日本国内の対中感情をいたずらに誘発させて内閣支持率上昇につなげようなどという誘惑には間違っても駆られないほうがいい。
３、歴史問題
歴史問題は安倍・胡錦濤首脳会談では曖昧処理されたが、中国国内では依然くすぶっており、日本側の出方如何では再燃する恐れがないとは言えない。安倍首相個人の歴史観は「侵略戦争否定」「靖国神社参拝肯定」であり、首相としての立場との二枚舌をいつまで続けられるのか。
（１）唐家せん国務委員は今年に入り、「盧溝橋事件、南京事件から７０年。両国間の敏感な問題を適切に処理する必要がある」と発言し、歴史問題を棚上げしたわけではないことを示唆した。中国では、南京大虐殺７０周年を機に、毎年１２月１３日に国を挙げて南京大虐殺慰霊祭を営もうという動きが地元で出ている。
（２）米国からも日本の歴史認識を危惧する声が出ている。ブッシュ元大統領は昨年１２月、北京で開催された中国科学院主催の講演会で「（小泉首相靖国参拝が）歴史を否定している」「（歴史の）傷口を開くことをせず、癒すように務めるべきだ」と発言し、日本の歴史認識にくぎを刺した。今年に入り、米上院で従軍慰安婦問題をめぐり日本を非難する決議案が提案された。これに対し安倍首相が「国の関与はなかった」と発言したことから、米国メディアから批判された。
４、台湾問題
歴史問題と並んで安倍・胡錦濤首脳会談の共同報道発表に盛られなかった台湾問題は、日中関係のアキレスけんのひとつだ。小さな動きだが、台北で挙行された天皇誕生日祝賀会（１２月２０日、）三回目）に李登輝前総統が初出席した。日本から副大臣クラスの政治家が訪台している。安倍内閣は基本的に台湾への親近感があり、今後「一つの中国」の原則に触れるような動きをすれば中国側の反発を招く懸念がある。
５、日米関係
日米関係が日中関係に及ぼす影響にも注意しなければならない。まず安倍内閣になって初めてのブッシュ政権との「２プラス２」対話が予定され、日米同盟の強化堅持が再確認されよう。その場合、日米両国が対中関係についてどのように言及するかが重要だ。中国の軍事的拡張と不透明性への牽制が強く打ち出されれば、中国としても黙っておれないだろう。次に、大統領選に向けて０７年には米国内の動きが本格化し、中国の規制緩和を求める自動車業界の対中圧力が高まると予想される。日米関係を基軸とする対中関係を巡る外交雰囲気の変化が、日中関係にも作用することは避けられないだろう。
六、東アジアにおける日中関係の新たな構築
日中国交正常化３５周年の０７年は首脳往来が最大の柱だが、単なるイベントに終わらせてはいけない。中長期的視野から官民双方における交流の拡大強化を図る必要がある。東アジアでの大国同士の共存共栄のあり方をお互いに構築しなければならない。
１、戦後和解への努力
独仏両国が戦後和解のために１９６３年に締結したエリゼ条約を参考にしたい。条約では①毎年２回の政府首脳交流②主要閣僚の毎年数カ月ごとの定期協議③外交重要事項の事前協議④毎年１５万人規模の青少年交流などをうたった。
日中間でも今後、安倍首相の訪中、温家宝首相の訪日、さらに安倍首相の再度の訪中、胡錦濤党主席の訪日という政府首脳交流を毎年続けて軌道に乗せたい。また、主要閣僚の定期協議を増やし、さまざまな政策テーマについて共同取り組みを増やしていくことが必要だ。特にエネルギー閣僚対話が創設されたほかに、民間企業レベルでも日中省エネルギー・環境ビジネス推進協議会が昨年１２月発足した。経済成長を続ける中国に対し日本の先進的な省エネ技術を供与、協力することは双方にプラスとなろう。民間交流としては０６年から始まった年間２千人規模の高校生交流の規模を万単位にまで拡大充実することとともに、宗教者の交流を定期化することを提言したい。
戦後フランスが大きな心を持ってドイツを許した。ドイツもこれに応えて政府首脳自ら被害国に許しを請い、和解と理解を得るためのさまざまな施策や取り組みを続けた。日中両国も、仏独のこうした姿勢と取り組みに学ぶべき点が多い。
２、歴史認識の克服
日中歴史共同研究がスタートした。昨年１２月２６、２７両日北京で初会合が開催された。座長は北岡伸一東大教授と歩平・中国社会科学院近代史研究所所長の二人。古代・中近世史及び近現代史の二つの分科会で作業を進め、日中平和友好条約締結３０周年の０８年に研究成果をまとめる予定である。歴史認識については日中双方で隔たりもあるが、政治から切り離して共同研究のテーブルに着くことは一歩前進と評価できよう。日韓歴史共同研究が昨年、中間報告を出し、近現代史で対立する見解については両論併記としたことが参考になる。日中間でも異なる見解についてはまず、お互いの根拠となる史料、史実を確認するところから、「歴史事実」の共有と理解を進めていくことが必要だろう。日中関係の根底に横たわる歴史問題を放置したままでは、真の戦後和解を果たすことはできないことを肝に銘じて作業を進めてもらいたい。
３、東アジア共同体
インドシナの１０カ国によるＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）がＡＳＥＡＮ経済共同体の実現を、２０２０年から２０１５年に前倒しすることで一致した。同時に、１０カ国プラス日中韓を軸に東アジア共同体の成否に向けてのさまざまな駆け引きが行われている。中国は１０プラス３を主張しているが、日本は中国主導になるのを牽制して１０プラス３プラスオーストラリア、ニュージーランド、インドの参加を主張している。まず、日本は、ＡＳＥＡＮ経済共同体と並行して東アジア経済共同体の形成を中国、及び韓国に働きかけて、協調して取り組むのが現実的であろう。経済的な連携を進めていく先に、東アジア共同体の姿も見えてくるのではないか。
東アジアにおける経済連携の一方で安全保障の協調体制を築く構想を進めたい。東アジアの火種は朝鮮半島と台湾海峡である。まず北朝鮮の核問題に関する六者協議を東アジアの安全保障の枠組みとして発展させていくことが必要である。将来的には日本と中国が音頭を取って東アジアの軍縮を進めるとともに、非核平和地帯を目指すよう取り組むべきである。それにはまず、日中両国で安保対話、軍事防衛交流により信頼醸成を進めていくことが前提となる。
七、結論
昨年の日中首脳会談では「日中両国は国交正常化以降、相互依存が更に深まり、日中関係が両国にとり最も重要な二国間関係の一つになったとの認識で一致した」としている。しかし、ＧＤＰで世界第４位になった中国は順当な経済成長を続ければ、将来は日本を追い抜き、やがて米国に肩を並べると予想されている。そうなれば日本はアジアの経済大国の地位からも滑り落ち、中国の後塵を拝することは目に見えている。「中華振興」を掲げる中国は政治的、経済的、さらに国際的にも大国としての自信と風格を持ち始めている。国際社会も急速に中国の大国化を認め、各国は中国に対し協調と共存、警戒というさまざまな対応を示している。中国共産党の政策ブレーンの中には日本が中国に対抗するならば、日本を無視しても構わないとの強気の意見まである。日中両国がお互いに相手を敵視し対抗することは東アジアの平和と安全のためにもマイナスとなる。日本は内向きで排他的な姿勢を薄めて、中国との競争的な共存共栄を目指すことを対中政策の基本とすべきだろう。
川村範行略歴
１９７４年、早稲田大学政治経済学部卒業後、中日新聞社入社。編集局社会部、外報部各デスク、上海支局長（１９９５年―９８年）などを経て、２００３年から東京本社（東京新聞）論説室論説委員。日本中国関係学会評議員。同済大学亜太研究中心顧問、鄭州大学客員研究員、北京城市学院客座教授。
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