新華社銀川発

　フィルム映写のデジタル化を加速し、技術革新で映画の体制革新を促進するため、広電総局はデジタル設備を装着した映画院に補助金を支給する考えだ。

　同局電影局局長の毛羽氏は５月３０日に寧夏銀川で開催された「２００９中国西部映画創業ハイレベルフォーラム」に参加した際に明らかにした。 　

　３５ｍｍフィルムのコピーの高コストでコピー映画の供給不足を招き、映画資源をも保障できず、西部映画院の経営不況をもたらした。デジタル映画は高品質の画像効果、新たな放映効果、豊かな番組資源と高能率・低価格の転送・発行方式などの特徴をもって映画の発展空間を広げた。

　同氏によれば、デジタル映画院の建設は幅広い観衆、特に西部観衆の映画観賞難を解決し、同局の映画産業を発展させる重要な戦略だ。 　

　デジタルエ映写設備を装着する映画院に補助金を交付する以外、毛羽氏はデジタル映写設備の装着数が一定の割合に達した場合、１度だけの映画専用補助金を支給する。具体的な補助策は制定中だと指摘した。