これまでに約百件の中国企業案件がハーバードビジネススクールの教科書に組み入れられ、ほとんどはITと家庭用電気企業であった。このほど、中国へ調査に来たハーバードビジネススクール助教授のルーク氏は、消費品分野に目を移した。民営スポーツ用品企業である李寧会社がスクールの教科書に組み入れられるという。

　中国企業案件に対する研究は、今後のハーバードビジネススクールの重点となり、スクールは中国問題に精通した教員を育成する計画だ。

　「北京日報」によると、ハーバードビジネススクールの教育特色は、企業の最終決定にかかわらず、学生に「オープン・エンディング」を残して自分で判断させることである。同紙によると、中国の発展は今世界でビジネスマンの注目を集めており、中国が遂げた持続的な高速発展そのものが成功案件の一つであるという。

（編集：劉瑩ショウ）