外国語系の人材が持続的によく売れる現在、特にさらに多くの国家の海外駐在機関・国家機関・企業と外資系企業などでは、他言語の人材の需要が明らかに増え、他言語が英語第一の天下の局面を次第に打ち破り始めている。

　多くの英語レベルが高いホワイトカラーは、自分の職場競争力をアップさせるため、次から次へと「第２外国語」学習を始めている。専門家の予測によると、日本語と韓国語が持続的に流行る以外、フランス語・ドイツ語・スペイン語・イタリア語などの言語もブームになってきた。

　日本IT業の発展速度は覆い隠すことのできない事実なので、「日本語+コンピューター」の複合型人材がよく売れる。ここ数年米国ＧＥと米国デルグループのアジア支部は次から次へと、もともと日本にあった業務を中国大陸に送り、日本語もコンピューターも上手な人材の需要量が大きいという。

　中国にある日本資産企業は5万社以上に達し、日本語専門の需要量がかつて5：1の状況に達したこともある。　特に現在、日本語も英語も上手な人材がよく売れ、日本のヘッド・ハンティング会社は最もこの方面の人材を重視する。

　統計によると、日本語の人材の各業界での就業の割合は、日系会社が50%-60%を占め、国家機関（外交部・各級政府・税関・対外経済貿易を含む）が約20%を占め、大学教員と日本語のガイドがそれぞれ約10%を占めるという。

　韓国企業も中国での投資を絶えず増やし、また「韓国ブーム」が中国で途切れないブームになるに従って、韓国語の人材は現在の人材マーケットで人気となっている。

　現在、韓国はすでに中国の一番大きな投資国になるとともに、中国も韓国の２番目の貿易国だ。華東地域だけでも、韓国系企業は3000社を上回る。

　韓国企業の製品を韓国人客に、特にサービス企業が韓国人をサービス対象にするため、韓国系企業の社員が仕事の中で韓国語を使う機会が多く、それらの韓国系企業は韓国語人材に対して大量の需要がある。

　同時に、中国企業も次から次へと韓国へ投資し、韓国語も技術も分かる人材が必要となっている。韓国語の人材は自然に韓国企業の第一選択となる。

（実習編集：呉燕菁）