中国のメディア総量は世界一になっているが、中国が「第一メディア大国」に近づいたとはいえない。昨今開幕した「上海テレビ祭」第五回中国国際新メディア産業フォーラムで、Morgan Stanley、SequoiaCapital、Providence、Deutsche Bank、中銀国際など投資期間が中国国内外のメディア動向について、一致した判断を出している。 　

　中国がメディア大国という位置は、多くが人口要素で決められたのだ。中国は世界半数のケーブルテレビユーザを有しているほか、新聞発行部数もインドより20％多く、インターネットユーザもアメリカを抜き、世界一になったばかり。また、新メディア端末である携帯電話の契約者数も、第二大国と第三大国の総数を上回っている。データによれば、中国の新聞は計1.15万種類で、アメリカより三分の一も多く、各地のテレビチャンネルもアメリカの五倍。一方、一人当たりのメディア消費量になると、メディア空母のアメリカの5％にも足りないのが現状だ。

　整備と融合が長期的発展の力。中銀国際専務取締役の陳杭氏は、中国国内のメディア文化産業の上場は成長期に入りつつあるが、これからは多地区、多メディアの形で上場する。6月の始め頃の時点で、メディア文化類上場会社がわずか12社で、時価総額もわずか1000数億元で、国内A株時価総額総量の0.35％だけで、最高の「東方明珠」も250億元未満。

　 携帯電話、インターネットを始めとする新メディアは、国内メディアの三分の一を占めており、中国メディア業界拡張においては大黒柱。多様な資本構造、高度の成長性及び世界同業者より高い利益が、世界にその巨大な投資潜在力を見せ始めている。 　 　 　 　 　 　 　 　 　 　 　 　

（中国上海より　　編集：ＱＪ）