「環球網」は9月27日から「中日国交正常化40周年に、日本政府と国民を評価」という大規模なインターネット投票を実施し、釣魚島（日本名・尖閣諸島）の争議が中国のインターネット利用者の日本観や中日関係の見方に与えた影響を調査した。アンケートの17の設問は日本文化の伝播、首相の対中姿勢、中日の依存度、中日関係の将来など多くの分野に及ぶ。28日夜7時時点で合計3万4千人の利用者が投票した。

　「日本の何が一番好きですか」という質問に対しては「成人向け映像（AV）と女優」など日本の性関連の要素が32.9％の回答（1万689票）を集めた。日本人の「真面目さと礼儀正しさ」などの優れた性格も26.6％の回答を集めている。アニメ・マンガ（13.8%）、観光地（10.4%）、芸者や茶道、華道といった日本の伝統文化は2.5%と低く、ネット利用者からは重視されていない。

　一衣帯水の隣国である中日両国は歴史的な交流や現在の往来も頻繁だ。「自分が日本という国を理解していると思いますか」という設問に対して、日本を理解していると答えた利用者は41.1%、理解していないという回答は33.9%、わからないと答えた人は25%に上った。

　今回の「釣魚島」の問題が引き起こした中国の反日ブームの中で、日本製品がその感情発露のターゲットとなっている。回答者の49.4%が、中日の緊密な経済関係により自分の日常生活のあらゆる側面に日本製品があることを認めており、日本製品ボイコットを表明した回答者は40.6%だった。

　もし本当に日本製品をボイコットした場合、消費者に不利益はあるのだろうか。回答者は「ない」と答えている。「必要な日本製品は価値や品質面で、満足できる他国の代替品が存在するか」という設問に対して、回答者の75.4%が「存在する」と答えており、代替不可能と答えたのはわずか10.1%に留まる。

　中国社会科学院日本研究所外交研究室の呂耀東主任によると、インターネット利用者の7割が日本製品は代替可能だと回答しており、これは日本製品が確かに長所と特色を持つものの、多くは欧米の製品や中国製品などの代替品が入手可能であることを表している。「将来的には私たちの全ての製品が日本製品を代替可能となることは、ネット利用者の希望に留まらず、実際の発展の趨勢を反映したものだ。」と呂主任は語る。（編集YH）