【新華社北京11月7日】日本のニュースネットワークは11月4日、日本の民間調査会社のMM総研が4日に発表した最新の統計によると、日本国内の4月から9月までのスマートフォンの販売量は大幅な減少となり、2008年に始まったスマートフォンの「黄金時代」がすでに終わりを迎えた可能性があると報じた。

  統計レポートによると、今年4月から9月までの日本全国のスマートフォン販売量は2012年同期より14.5%減少し、1216万だった。現在アップルのiPhoneは依然として日本のスマートフォン市場の主役であり、36%のシェアを占める。ソニーのスマートフォンは22%、シャープのスマートフォンは11%のシェアを占める。

  ニュースでは、NECとパナソニックのスマートフォンの日本市場に占めるシェアはすでにたいへん低く、よってNECはスマートフォンの研究開発をやめると宣言した。パナソニックも携帯電話市場からの撤退を計画している。