2014年2月から、東京と大阪の住宅価格が約15％上昇している。日本の住宅市場は十分な供給量を確保しており、現在この市場に進出すれば、最も有利な物件を選ぶことができる。総合中国語新聞『中文導報』が伝えた。

  さらに長いスパンで見ると、東京と大阪の中心地の住宅価格は、3年内に30％上昇すると予想されている。投資収益率を見ると、新築物件は5％以上に、中古物件は10％以上に達する。業界関係者は、「日本の住宅市場の投資チャンスが訪れた」と指摘した。

  世界各地に住む華人は、日本の不動産の真の価値を敏感に察している。世界各地の華人の間では、日本の不動産購入がブームになっている。

  華人が経営する不動産会社のマネージャーは、「五輪開催決定から、在日中国人、中国大陸の投資家などの間で、日本での住宅購入が相次いでいる。当社を訪れる顧客は、大きく4種類に分かれる。まずは在日中国人で、不動産の購入者が増加している。彼らは日本国内で資金を調達できるという利点を持ち、迅速に取引を成立させられる。他にも中国大陸の顧客、香港·台湾地区の顧客、海外各地の華人が含まれる」と説明した。