２４日付のドイツ紙フランクフルト·アルゲマイネによると、米シンクタンク、ピュー研究所が世界４０カ国で実施した世論調査で、米国に対する好感度は中東とイスラエルで特に低いことが分かった。２５日付で環球時報が伝えた。

　調査対象は世界４０カ国の４万５４３５人。米国に対して肯定的なイメージを持っている人はアフリカで７９％、アジア·太平洋で６６％、欧州で６９％に上った。インドで７０％、ベトナムでは７８％に達した。反対に中東は２９％、ロシアでは１５％にとどまった。最低はヨルダンの１４％。オバマ大統領に対する支持率も、イスラエルを除いて軒並み高かったが、イスラエルでは過去１年で急降下し、昨年の７１％から今年は４９％まで落ち込んだ。

　中国に対する肯定的なイメージは平均５５％と過半数を超えた。地域別ではアフリカが７０％、アジア·太平洋が５７％、欧州が４１％、中東が５２％だった。