世界の政界の「ベストアクター」は、恐らく安倍晋三首相だろう。これは日本メディアの報道からも見て取れる。

　　27日付朝日新聞によると、安倍首相は今年4月下旬、靖国神社に祀られている14人のA級戦犯を含む「昭和殉難者」に自民党総裁の名義で哀悼メッセージを送り、東條英機を含む戦犯らを「自らの魂を賭して祖国の礎となられた」と賞賛した。

　　この日本が公開を避け、約4ヶ月後にようやく報じられた情報は、安倍首相の化けの皮をある程度剥がしたと言える。少なくとも安倍首相は、「両面派」としての馬脚を現した。

　　「昭和殉難者法務死追悼碑」と呼ばれる法要は、A級戦犯を含む約1180人の戦犯の魂を呼び戻すことを目的とする。これらの戦犯には、極東軍事裁判所の審判により処刑されるか、病死 自殺をし、後に靖国神社に合祀された14人のA級戦犯が含まれる。

　　靖国神社において、「昭和殉難者」とは、日本の敗戦後に戦争犯罪の責任を問われ、処刑されるか自殺した戦犯のことだ。「法務死」とは、刑死者を戦場で命を落とした一般軍人と同列視することだ。「昭和殉難者法務死追悼碑」は戦犯の罪を免除し、侵略戦争を美化する意図を示している。

　　さらに「昭和殉難者法務死追悼碑」の主催者らは、極東軍事裁判所などの日本の戦犯に対する正義の審判を、「歴史上世界に例を見ない過酷で報復的裁判」とし、戦犯の「名誉を取り戻す」よう呼びかけている。これは戦後の秩序に対する露骨な挑戦、軍国主義の侵略者に対する評価を覆そうとする行為だ。

　　「昭和殉難者法務死追悼碑」が1994年に建立されてから、メッセージを寄せ戦犯を「祖国の礎」と賞賛した現職の首相は、安倍首相一人となっている。安倍首相はこれにより、世界一の恥知らずになった。

　　人々が再度の靖国参拝について推測する中、安倍首相のこの行為は、その歴史認識がどのような方法によって表現されても荒唐無稽であることを再び証明した。

　　これは世界の人々に対して、安倍首相の現在の行為の最終的な目標は、戦後日本に平和と繁栄をもたらした、戦後秩序を根底から否定することであることを示した。これは安倍首相の危険な本質である。