44年の歴史を持つ世界的メカニズム・G7サミット（主要国首脳会議）に異変が起こった。今回、史上初めて首脳宣言を出すことが見送られたのだ（「首脳宣言」と題する合意文書は発表されたが、たった1ページの内容だった。例年は数十ページに及んでいる）。これは、主要7カ国の間の溝がますます大きくなり、未来の不確定性が高まっていることを示唆している。この不和には複数の要因がある。

まず、世界における米国のリーダーシップは事実、弱まりつつある。米国は国内の経済成長を促しながら、競争相手国には全力でプレッシャーをかけている。「アメリカファースト」を掲げながら他国と共通認識に達することは困難であろう。

ドイツとフランスは欧州統合を主導しているが、不景気の中で進めるのはきわめて困難だ。これは、イギリスがEU離脱を決めた理由でもある。同時に、EUと米国の経済競争が生んだ波紋は政治面にまで届いている。例えばイラン問題において双方は共通認識から遠のく一方だ。

また、日本の主な訴えは交戦権を持つ「正常国」になることである。しかし、日本は米国のプレッシャーを受けて経済面で妥協することがままあり、政治面での役割は限られている。

世界経済の安定的な発展が大きく揺らぐ中で、G7各国は多くの問題を抱え、一致団結できないでいる。このような状態の主要国たちが、一体どうやって世界を導いていくのだろうか？（CRI日本語部評論員）